社食サービスの導入を検討している企業必見!口コミで評判の高い社食サービス9社を徹底比較!

進化している社食サービス!オフィスコンビニとは


社食サービスは社員の多様な働き方に合わせ、さまざまな利用しやすい方法に進化しています。24時間利用できるコンビニをオフィスに導入する「オフィスコンビニ」も、社食サービスの一つです。そこで今回は、オフィスコンビニとは何か、導入するメリットを解説します。おすすめのサービス3選も紹介するので、参考にしてください。

オフィスコンビニとは

オフィスコンビニは、商品ケースやボックス冷蔵庫をオフィス内に設置し、社員がコンビニ商品を自由に購入できるサービスです。商品の補充やお金の回収などの管理は業者が定期的に行います。自動販売機や無人の小さな売店をイメージするとわかりやすいでしょう。

商品は食品・日用品など、コンビニで取り扱うものがメインで、社員の希望に合わせて商品をカスタマイズできるケースもあります。支払い方法は現金対応のサービスもありますが、ほとんどが電子マネー決済です。オフィスコンビニは仕事の休憩時間に飲み物や軽食でちょっと一息つきたいとき、マスクやタオルなど日用品が足りないときにさっと利用できます。

サービスによってコンビニスイーツや期間限定商品などもラインナップされるため、社員の満足度向上にもつながるでしょう。オフィスコンビニは社員や企業にとってメリットが多く、導入しやすい社食サービスです。福利厚生の充実を目的として、企業の注目を集めています。

オフィスコンビニのメリット

オフィスコンビニは、利用する社員や導入する企業にとってどのようなメリットがあるのか解説します。

省スペースでコンビニ商品が楽しめる

商品ケースやボックス冷蔵庫などを設置すれば運営できるため、広い場所を確保できない企業でも省スペースで導入しやすくなるようです。コンビニ限定の商品や人気のスイーツなどを、気分転換や自身へのごほうびに購入する人も多いのではないでしょうか。オフィス内の省スペースでコンビニ商品が楽しめることで、社員のモチベーションアップにつながるメリットもあります。

レジ混雑や往復時間がない

限られた休憩時間や仕事の合間に、手早くコンビニを利用したい人も多いでしょう。オフィス内のコンビニを利用すれば、レジに並んだり社外のコンビニを往復したりする必要がありません。欲しいものをさっと購入して時間を有効に使うことができるため、仕事の効率や生産性アップにつながるメリットもあります。

同じ商品でも店舗より安く購入できる

コンビニと同じ商品でも、購入時に社員自ら決済するため運営コストがかかりません。レジ業務などにかかるコストを削減できるので、コンビニより安く購入できる商品が多いメリットがあります。コンビニより安く価格設定されていることで、社員の利用率や満足度が高まることにもつながるでしょう。

導入の初期費用が抑えられる

初期費用を抑えたいと考える企業にとって、オフィスコンビニは導入しやすいメリットがあります。オフィスコンビニの多くは導入にコストがかからず、運営費用も無料か3万円程度のものがほとんどです。社員の運営業務が増えないメリットも、導入しやすい理由の一つでしょう。

オフィスコンビニ導入の注意点

オフィスコンビニ導入の際は、商品補充のタイミングや決済方法を確認しておく必要があります。サービスによって扱う商品数やラインナップが変わるため、社員のニーズに合わせて選択することもポイントです。

また、オフィスコンビニを導入するためには社員数が50~100人以上必要な場合や、新規申し込みを一時的に中止していることもあるため注意しましょう。

オフィスコンビニ3選

初期費用のかからないオフィスコンビニを3つ紹介します。取り扱う商品や設置方法など、以下を参考にしてください。

セブン自販機

セブンイレブンの食品を最大92品揃えた自販機型のコンビニです。お弁当やおにぎり、サンドイッチやパン、ドリンクやデザートなどセブン同様の商品を取り揃えています。期限切れの商品は自動的に販売が停止されるので、品質や鮮度面も安心です。購入状況を分析し、利用者の求める商品を揃えてくれます。設置するには500人以上必要です。

オフィスファミマ

ファミマの商品を専用ケース1台につき30~40品揃えて設置できます。冷蔵ケースではないため、お菓子やインスタント食品、菓子パンや日用品などが中心のラインナップです。社員50人以上であることが設置条件になります。

プチローソン

ローソン専用ケースを設置し、人気のお菓子やスナック、日用品を中心に取り揃えています。オプションで冷蔵庫や冷凍庫、コーヒーマシンを加えることも可能です。オプションを加えることで人気のスイーツやドリンク、淹れたてのコーヒーなど購入の選択肢が広がります。設置条件は社員100人以上です。

 

社員がオフィス内で自由にコンビニ商品を購入できることや、初期費用や運営の必要がないことなどから、オフィスコンビニを導入する企業が増えています。導入するサービスによって、商品ラインナップや決済方法などの違い、人数の規定を設けている場合があるため確認が必要です。オフィスコンビニ導入の際は、社員のニーズやサービス内容を検討し、福利厚生の充実に役立てましょう。

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